Nomura 美股日志

标普500::昨夕連銀が発行した金融安定半期報告書で、中国不動産バブルが中国金融システムに負荷をかけるようであれば、グローバル経済及び米国に影響すると警告。また、リスク資産価格の上昇についても、コロナ感染収束の失敗や経済回復の停滞、ないしは投資家のリスクセンチメント悪化などが起これば、大幅下落のリスクが高いと警告された。これらが市場の注目を惹き、センチメントは若干警戒へとシフト。寄り前にセントルイス連銀のブラード総裁が、「インフレは広範囲に広がっており、FRBは迅速な行動が必要」と従来通りのタカ派の見方を表明。午前 8 時半発表の10 月コアPPIは前月比+0.4%と市場予想を僅かに下回り、前年比では+6.8%は市場予想と一致した。これを受けて10 年債利回りが低下基調となったが、株式市場の反応はやや鈍い。市場は昨日まで、好調な企業業績、経済再開モーメンタムへの期待、利上げ前倒しリスクは低いとの見方などを織り込み、8 日間連続して新値を更新しただけに、好シナリオをすでに織り込んだとの一巡感も浮上。S&P500、ナスダック総合は小幅続騰して寄り付いたもののいずれもすぐに利益確定売りで反落に転じた。その後の市場は売り優勢の展開。昨日と変わり、不動産、公益、生活必需品などのディフェンシブが底堅く、また素材、資本財も小確りな推移となったが、一般消費財、情報技術、コミュニケーション・サービス、ヘルスケアなどの成長セクターと金融,エネルギーは売りに押され、S&P500は正午過ぎには前日比-0.66%の4670まで下落した。正午前、サンフランシスコ連銀のデーリー総裁が「サプライチェーン問題は改善しインフレ上昇は緩和する」と述べ、さらにミネアポリス連銀のカシュカリ総裁が「サプライチェーン混乱がいつまで続くか不明だが、需給ギャップのショックは一時的」と述べたが、市場反応は鈍い。午後も売り優勢の推移となり、資金は主に公益、不動産、生活必需品等ディフェンシブにシフトする中で、S&P500は4670~4683の小幅安レンジ内でもみ合い。引けにかけて、エネルギー、素材、資本財が僅かにプラスへと浮上したが、全体には軟調なまま終了した。ダウ平均が-0.31%、S&P500が-0.35%、ナスダック総合が-0.6%。セクター別では、公益が+0.43%、素材が+0.42%、生活必需品が+0.4%。一方、一般消費財が-1.35%、金融が-0.55%、情報技術が-0.43%。個別では、DRホートン(DHI)が市場予想を上回る決算を発表し+5.18%。ロブロックス(RBLX)が市場予想を上回る決算を発表し+42.23%。一方、テスラがCEOによる持ち分の一部売却意図の報道で続落し-11.99%。ペイパル・ホールディングス(PYPL)が決算発表で通年ガイダンスを下方修正し-10.46%。